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ホーム > 保険見直しのポイント > 生命保険の見直し 死亡保障の見直し 考え方



死亡保障の見直し1 理論編


保険見直しの際は保険だけでなく、貯蓄、遺族年金なども合わせて考える

 死亡保障に関する保険の見直し時に大事なことは、実は「保険のことだけに目を向けない」ということなのです。死亡時に残された家族へ残すお金としては、貯蓄を使ってもよいわけですし、また国からは遺族年金が支給されます。会社に勤めている方であれば会社から死亡退職金なども支給されるはずです。保険の見直しに際しては、これらを総合的に考えて必要な保障額を決めていく必要があります。


残された家族のためのお金として、生命保険以外にも色々な用意ができる

 つまり生命保険を見直す際には、遺族年金がいくらくらいもらえそうなのか、死亡時には会社からいくら支給されるのか、今後の貯蓄はどうなりそうかといったことまでを理解しておく必要があるのです。これらのことを全て自分で調べて、自分で意思決定していくのはなかなか大変なこと。その点家計のコンサルタントであるファイナンシャルプランナー(FP)などに相談しながら決めていくのも保険の見直しには有効です。




ライフプランを考えないと必要保障額はわからない

 必要保障額の全てを生命保険でまかなう必要がないと述べましたが、では必要保障額自体はどのように決めていけばいいのでしょうか。死亡時に必要な保障額は大きく3つに分けるとわかりやすいです。「残された家族の生活費」、「残された家族の住居費」、「子どもの教育費」の3つです。またそれ以外のプラスアルファ分として、理屈で算出できない残された家族へのお気持ちとしてのお金を上乗せする考え方もあります(子どもが留学することになったというような想定外の事態に対応できるよう、余裕をもたせる意味もあります)。これらをどうしたいかを各家庭の状況に合わせて決めていけばよいわけです。


必要保障額は3つの視点で考えるとわかりやすい

 その際には、そもそもどういう人生を歩みたいのか(ライフプラン)、を整理する必要もあります。例えば子どもの教育費。どんな進路を歩んでほしいのかによって必要な教育費も異なります。また万一夫が亡くなった場合は子どもと妻は妻の実家で暮らす、ということならばその後の住居費の保障を考慮する必要はないかもしれません。


ファイナンシャルプランナーへの相談で効率的に見直しを

 結局、生命保険の金額を決めていくには、まずライフプランや家計の状況から必要保障額を考え、次にそこから保険以外の手段で確保する保障額を差し引く、という作業が必要になってくるのです。


必要保障額の算定→保険以外で確保できるお金の検討→保険でまかなう金額という順に考えていく必要がある

 そのために遺族年金等の知識やライフプランニングの知識が必要になってきます。FPはライフプランから必要保障額を決めるコンサルティングを得意としていますので彼らの持つノウハウ、知識を活用していくと効率的です。保険見直しを考えている方はFPへの無料相談サービスなどを利用してみるのもよいでしょう。



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