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学資保険代わりに使える、あんしん生命の長割り終身


教育費の積立方法

 教育費を貯めるのに学資保険を検討したいがどうすればいいだろう、ファイナンシャルプランナー(FP)にそんな相談に行く方は多いです。しかし教育費のために必ずしも学資保険を使う必要はありません。計画的にきちんと貯蓄ができる方であれば貯蓄をメインにしていけばいいでしょう。もし貯蓄が苦手、という方であれば保険を活用して強制的に積み立てていくということも必要かもしれませんが、それでも学資保険以外にも保険による積立方法があります。それが「低解約返戻金型」終身保険を活用する方法です。

低解約返戻金型終身保険のイメージは下図のような感じです。


低解約返戻金型終身保険


 保険料の払込が終わる年齢(上記ではX歳)までは途中で解約すると、払い込んだ保険料総額の7割程度のお金しか戻ってこない一方で、逆にX歳後は払った保険料よりも多い金額を受け取れる、そんな保険が「低解約返戻金型終身保険」です。上記のX歳を15歳~17歳程度にすると教育費を積み立てるのに使えます。ここで解約をすれば払い込んだ保険料の105%~110%ほどが戻ってきますのでこれを大学入学金や授業料として利用できるのです。途中で解約すると元本割れをしてしまいますので、途中解約がやりにくくなります。これは本来、金融商品としてデメリットになるはずなのですが、貯蓄が苦手な方にはこの強制力が逆に味方になってくれるというわけです。




東京海上日動あんしん生命の「長割り終身」が代表例

 この「低解約返戻金型終身保険」を世に広めたのが「東京海上日動あんしん生命」です。名前の通り、東京海上日動系列の生保会社で、数多くある「ひらがな生保」の1つです(損害保険会社系列の生保会社にはひらがなの社名が多く、俗に「ひらがな生保」と呼ばれます)。ひらがな生保は、日本の大手(日本生命や第一生命、明治安田生命など)から比べると後発組になります。そのため少し変わった商品を世に送り出し、他社との差別化を図り顧客を獲得する必要があったのです。その1つの例がこの「東京海上日動あんしん生命」の「長割り終身」という商品です。

 実は「低解約返戻金型終身保険」は「長割り終身」以外にも他社からいくつか商品が発売されています。保険に詳しいファイナンシャルプランナーなどの保険の専門家の間では「低解約返戻金型終身保険」というのは呼びにくいので、この種の保険のことを総称して「長割り終身」と呼んでしまう人もいるほど、この「東京海上日動あんしん生命」の「長割り終身」はプロの間では有名な保険です。


その他の「低解約返戻金型」との比較を忘れずに

「低解約返戻金型終身保険」を世に広めた「東京海上日動あんしん生命」の功績は大きいですが、ライバル会社も黙ってはいません。他の「ひらがな生保」を中心に「長割り終身」のライバル商品が次々と生まれています。保険料支払いと受け取れる解約返戻金との割合(解約返戻金率)等を比較検討しながら商品を選ぶ必要があります。

「低解約返戻金型」の保険には、「終身保険」ではなくて「定期保険」も誕生しています。定期保険の中でも満期を100歳だったり98歳だったりと長く設定できる保険を「100歳定期保険」などと呼びますが、これら「100歳定期保険」の中には「低解約返戻金型」の定期保険もあります(「低解約返戻金型100歳定期保険」などと呼びます)。これらは低解約返戻金型の「終身保険」よりも利回りが若干高くなるのが一般的です。

 また、長割り終身がヒットしてから、その対抗策として、学資保険の中にも貯蓄機能だけに特化することで、長割り終身よりも利回りを高く設定する保険もいくつか出てきました(ソニー生命やAFLACの学資保険など)。また、「東京海上日動あんしん生命」でも「長生き支援終身」という「長割り終身」の変形バージョンも発売しています。これは介護分野の保障を厚くした長割り終身で、将来の解約返戻金率(払い込んだ保険料に対する、受け取れる返戻金の割合)は「長割り終身」よりも低くなりますが、介護に関する保障もつく、という商品です。


教育費をためる方法

 つまり、長割り終身以外にも、低解約返戻金型の100歳定期保険、学資保険などと比較検討して、どれが一番有利になるかを選んでいく必要があります。複数の会社の色々な種類の保険を比較し、選ぶのは、なかなか自分ひとりでは難しいです。保険選びの際には保険に詳しいファイナンシャルプランナーなどに相談してみると良いでしょう。どれが有利かというだけでなく、その方のライフプランや家計の状況まで考慮してどういう保険設計にしていけばよいかまで、アドバイスしてくれます。教育費の積立で迷ったらFPへの無料相談サービスの利用をオススメします





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